LifeFit、全国約500店舗に　直営とFCで広げる出店戦略を公開

24時間フィットネスジム「LifeFit」を展開するFiTの出店戦略が、2026年10月15日にXTech Venturesが公開した対談で紹介された。公開ページによると、LifeFitは2022年のサービス開始から約4年半で全国約500店舗へ拡大し、現在は1日1店舗のペースで出店を続けている。直営とフランチャイズを組み合わせた店舗展開が、日本のフランチャイズコミュニティにとって注目点となる。

京都の1号店から、約4年半で全国約500店舗へ

今回公開されたのは、FiT創業者の加藤恵多氏が出演する対談の前半。「『ライバル店の近くに出す』店舗ビジネスの新常識―LifeFitの出店戦略と直営×フランチャイズ」と題し、店舗網の拡大を支える考え方を取り上げている。

加藤氏は京都大学医学部在学中に、パーソナルジムや学生向けジムを立ち上げた。その後、2020年12月にFiTの前身であるLifeCoachを創業。2022年2月には京都でLifeFitの1号店を開業した。

公開ページが示す現在の規模は全国約500店舗で、24時間型ジムの店舗数では3番手としている。1号店の開業から約4年半という期間と合わせて示された数字であり、短期間に店舗網を広げてきたことが分かる。

ただし、この約500店舗はLifeFit全体の店舗数として紹介されたもので、フランチャイズ加盟店だけの数ではない。直営とフランチャイズの両輪による展開という説明と一緒に捉えることが、規模を正確に理解するうえで重要だ。また、1日1店舗という出店ペースも、公開時点の状況として伝えられている。

入会から入退室まで、アプリで完結する24時間ジム

LifeFitのサービス上の特徴として紹介されているのが、入会から入退室までをアプリで完結できる仕組みだ。24時間フィットネスジムという店舗サービスと、利用手続きを担うデジタルの仕組みを組み合わせている。

FiTは「暮らしにフィットネスを」を掲げ、フィットネスとITを通じて、健康づくりを社会インフラにすることに取り組んでいる。店舗数の拡大だけでなく、利用者が施設を使い始め、継続して通うための接点をアプリで構成している点も、同ブランドの展開を理解する要素となる。

フランチャイズへの加盟を検討する際には、店舗の設備や立地に加え、こうした利用手続きの仕組みも確認対象となる。アプリで完結する範囲と、店舗側が対応する業務を分けて把握することが、実際の運営を考える出発点になるためだ。

今回の対談紹介では、低い損益分岐点を実現する仕組みもテーマに挙げられている。アプリを活用したサービス設計と、店舗の収益構造は、それぞれ確認したい論点だ。店舗網の大きさだけで個々の店舗の採算性まで判断せず、運営の仕組みと収支を区別して読む必要がある。

「競合の近くに出す」を掲げた出店戦略

対談のタイトルで前面に出されているのは、「ライバル店の近くに出す」という出店の考え方だ。紹介文では、初期の失敗から見いだした「出店の勝ちパターン」を掘り下げるとしている。競合との距離をどう捉えるかを、店舗開発の中心的な論点に据えた内容となっている。

このテーマは、LifeFitの店舗数そのものとは別に注目したい。全国約500店舗という数字は展開の規模を表す一方、出店戦略は個々の物件や商圏をどう選ぶかに関わる。加盟を検討する人にとっては、両者を分けて理解することで、本部に確認すべき事項が具体的になる。

もっとも、「競合店の近く」という表現だけを、すべての地域や物件に当てはまる出店条件として受け取るべきではない。実務では、候補地に対して本部がどのような判断を行い、その判断をどのように説明するかを確認したい。対談が掲げる初期の失敗と出店パターンというテーマも、成功した店舗の数だけでなく、判断の過程に目を向けるきっかけとなる。

直営とフランチャイズを、成長モデルとして捉える

公開ページは、LifeFitの展開について、直営とフランチャイズの両輪で広げてきたと説明している。対談でも両者による成長モデルを扱い、さらに東京メトロとの資本業務提携をテーマに含めている。

今回のニュースの焦点は、単独の新店開業や新たな加盟募集ではなく、店舗網を拡大してきたFiTの創業者が、その出店戦略と事業モデルを紹介する対談に出演したことにある。約500店舗という到達規模、現在の出店ペース、アプリを使った利用手続き、そして直営とフランチャイズによる展開が、一つの成長モデルとして取り上げられた。

フランチャイズコミュニティにとっては、拡大の速さに加え、本部の出店判断と加盟店の運営がどう結び付くかを考える材料になる。直営とフランチャイズを併用するブランドを比較する際も、総店舗数だけでなく、それぞれの役割や運営支援の内容を確認する視点が欠かせない。

**実務上のポイント：**加盟や追加出店を検討する際は、約500店舗という全体規模と個別店舗の事業計画を切り分け、候補地の選定根拠、損益分岐点の前提、アプリと店舗業務の役割分担を本部に確認したい。