エニタイムフィットネス、国内会員120万人突破　西小山店で世界6,000店舗に

24時間年中無休のフィットネスジム「ANYTIME FITNESS（エニタイムフィットネス）」を国内で展開する株式会社Fast Fitness Japanは、2026年9月23日付の発表で、同年7月末時点の国内会員数が120万人を突破したと明らかにした。国内店舗数は同時点で1,282店舗。7月7日に開業した西小山店（東京都品川区）は、ブランドの世界累計6,000店舗目となった。日本のフランチャイズ展開と世界ネットワークの双方で、規模の節目を迎えた形だ。

国内会員120万人、店舗数は1,282店舗に

今回公表された国内の主要指標は、会員数120万人超と店舗数1,282店舗の二つだ。いずれも2026年7月末時点の数値であり、9月の発表日時点の実績とは区別して読む必要がある。会員数は「突破」とされており、120万人ちょうどを示すものではない。

エニタイムフィットネスは米国発祥のフィットネスジム・フランチャイズ。日本では2010年に東京都調布市で1号店を開業した。そこから2026年7月末までに、全国で1,282店舗を展開する規模に達している。24時間年中無休という営業形態を軸に、国内の店舗網と会員基盤を築いてきた。

発表では、多様な生活スタイルに合うジムとして国内展開を進めてきたことが説明されている。ただし、今回の資料に示された到達規模だけでは、直近の会員増加ペースや、既存店における利用動向までは判断できない。前年同期の会員数、新規入会と退会の内訳などと分けて捉えることが重要だ。

フランチャイズ業界にとって、全国規模の会員基盤はブランドの展開状況を把握する材料になる。一方、チェーン全体の会員数は、個別店舗の売上高や加盟店の利益を直接示す指標ではない。今回のニュースは、まず国内ネットワークが到達した規模を伝える発表として位置付けられる。

西小山店の開業が世界累計6,000店舗の節目

世界展開の節目となったのは、2026年7月7日に東京都品川区でオープンしたエニタイムフィットネス西小山店だ。同店をもって、ブランドは世界累計6,000店舗を達成した。日本国内の新規出店が、世界ネットワークの節目にも重なったことになる。

ここでは、国内店舗数と世界店舗数の集計範囲を混同しないことが大切だ。国内の1,282店舗は7月末時点の日本の店舗数であり、西小山店の「6,000店舗目」は世界累計での位置付けとなる。また、国内会員120万人超も日本での数値であって、世界全体の会員数ではない。

発表は、エニタイムフィットネスが世界で6,000店舗以上を展開していると説明している。米国で生まれたフランチャイズブランドが日本でも店舗網を広げ、その日本の店舗が世界的な節目を担った点が、今回の開業ニュースの特徴だ。

ただし、西小山店が世界6,000店舗目であることと、同店固有の事業条件は別の話になる。提供された資料には、同店の投資額、会員数、売上高、収支などは示されていない。象徴的な開業実績を、個別店舗の採算性を裏付ける情報として扱うことはできない。

日本展開を担う国内マスターフランチャイジー

日本での展開を担っているのは、東京都新宿区に本社を置くFast Fitness Japanだ。代表取締役社長は井上耕平氏。同社は2010年5月21日に設立され、エニタイムフィットネスを中核事業としている。

同社は国内マスターフランチャイジーとして、直営店舗の運営とフランチャイズ展開の双方を行っている。今回公表された国内店舗網を見る際には、この二つの運営形態を含むブランド全体の規模として理解する必要がある。1,282店舗という数字を、そのままフランチャイズ加盟店だけの店舗数と読み替えることはできない。

提供資料には、国内店舗数に占める直営店と加盟店の内訳は示されていない。また、新規開業を検討する事業者にとって重要な加盟条件や、開業に必要な資金、継続的に支払う費用についても、今回の情報だけでは確認できない。

それでも、国内事業の担い手と展開方式が明示されている点は、フランチャイズニュースとして重要だ。世界全体のブランドの広がり、日本国内の事業展開、そして個々の加盟店の運営は、それぞれ異なる範囲の情報である。加盟を検討する際には、ブランドの規模だけでなく、日本の本部がどのような条件で事業を展開しているかを切り分けて確認したい。

加盟検討では全体の規模と店舗ごとの条件を分ける

今回の発表が裏付けるのは、エニタイムフィットネスが日本で120万人を超える会員を抱え、1,282店舗を展開していること、そして西小山店の開業で世界累計6,000店舗に達したことだ。国内外の広がりを示す一方で、日本のフィットネス市場全体の規模や、同ブランドの市場シェアを示す発表ではない。

加盟検討者にとっては、こうした到達実績を候補ブランドの調査の入り口にすることができる。ただし、チェーン全体の規模だけを根拠に、出店予定地でも同じように会員を獲得できると判断するのは避けたい。個別の投資判断には、候補地と比較できる店舗の実績や、必要経費を含む収支情報が別途必要になる。

本部への確認では、直営店と加盟店の内訳、比較対象となる店舗の立地条件、開業後の会員数の推移などを整理して尋ねるとよい。さらに、初期投資、継続費用、運営上の役割分担を確認すれば、今回示されたブランド全体の数字と、自らが担う店舗事業の条件を分けて検討しやすくなる。これらは今回の発表で明らかになった条件ではなく、加盟判断に向けて追加確認すべき項目だ。

実務上のポイント： 国内会員120万人超と1,282店舗という実績は、ブランドの規模を知る材料として活用したい。加盟の可否は、その数字とは別に、候補地の条件と店舗単位の収支を確認したうえで判断することが重要だ。