アイズドッグ、8都県で20店舗規模へ　動物病院内出店も視野にFC募集

トリミングサロン「アイズドッグ」を展開する株式会社I Oneは、2026年10月7日の発表で、直営店とフランチャイズ加盟店を合わせた8都県20店舗規模の展開を紹介しました。2025年にフランチャイズ展開を始め、各地で加盟店を開設。さらなる出店に向け、獣医師やトリマーだけでなく、動物病院や既存店舗のスペースを活用したいオーナーからも加盟相談を受け付けています。

2025年のFC開始から、東北・関東・関西へ

アイズドッグが展開地域として挙げているのは、愛知県、長野県、岐阜県、東京都、埼玉県、山形県、青森県、兵庫県の8都県です。愛知県を含む中部に加え、関東、東北、関西にも出店先が広がっています。

2025年のフランチャイズ展開開始後に加盟店を開設した地域として、長野県松本市、岐阜県各務原市、東京都練馬区、愛知県春日井市、埼玉県所沢市、山形県山形市を紹介しています。単一の地域に集中するのではなく、複数の都県で加盟店を開設してきたことが分かります。

2026年の新店舗として挙げられているのは、愛知県日進市、埼玉県川越市、青森県上北郡おいらせ町の青森三沢店、東京都日野市、東京都足立区の足立江北店です。さらに、兵庫県芦屋市と埼玉県富士見市への出店も予定しています。

ただし、発表では「2026年10月時点で20店舗を展開」と説明する一方、個別店舗の紹介には出店予定の拠点も含まれています。そのため、20店舗という数字を見る際には、営業中の店舗と今後の出店予定を区別する必要があります。また、この数字は直営店と加盟店の合計であり、フランチャイズ加盟店だけの店舗数を示すものではありません。

動物病院や既存店舗の中への出店も相談対象

今回の加盟募集で注目されるのは、加盟希望者と出店方法の両方に複数の選択肢を示している点です。アイズドッグは、動物病院内へのトリミングサロン出店を希望するオーナーに加え、病院の一部スペースを提供したいオーナーからも相談を受け付けています。

動物病院で自らサロンを運営したい場合と、場所の提供を希望する場合を、それぞれ相談対象として挙げています。ただし、募集対象に含まれることだけで、契約形態や運営上の役割分担が同じになるとは限りません。具体的な参加方法は個別に確認すべき事項です。

また、ドッグカフェなど、既存店舗内への出店を希望する人も対象です。独立したサロンの新設だけではなく、すでにある施設や店舗の一部を使う方法にも相談の窓口を設けています。

日本のフランチャイズコミュニティにとって、こうした募集は、新たに店舗を構える人だけを対象としない参加方法として関心を集める内容です。一方、病院内や既存店舗内での出店が実際にどの程度行われているか、どのような条件で認められるかについては、今回の発表では具体的な実績や基準を示していません。

獣医師・トリマーに加え、未経験者も対象に

加盟店オーナーの募集対象には、獣医師、トリマー、未経験者が含まれます。専門職としての経験を持つ人だけに限定せず、加盟相談を受け付ける方針です。

加盟店向けの支援として公表しているのは、研修、店舗運営マニュアルの提供、開業後の定期的なサポートです。開業前の準備に加え、営業開始後にも支援を行うとしています。

ただし、未経験者が募集対象であることと、専門スタッフを確保せずに店舗を運営できることは別です。加盟を検討する際には、オーナー自身が担う業務、施術を担当する人材の確保、日常の店舗管理について、役割を分けて確認することが重要になります。

発表では、研修の期間や具体的なカリキュラム、開業後サポートの頻度、採用支援の有無などは詳しく説明していません。「研修がある」という情報だけで判断せず、自分の経験や予定する店舗形態に対して、どこまで支援を受けられるかを確かめる必要があります。

店舗数と支援内容を分けて加盟判断を

I Oneは2012年4月創業で、事業内容としてペット美容、ペットホテルの経営、ペット全般のコンサルティング、セミナーを挙げています。アイズドッグのフランチャイズ展開は2025年開始とされており、会社の創業時期と、加盟店への支援を伴う展開の開始時期は分けて捉えることが大切です。

今回の発表からは、複数地域への出店、既存施設を活用する相談の受け付け、研修と開業後支援という募集の骨格が読み取れます。一方、加盟金やロイヤルティー、必要な開業資金、売上・収益の実績など、事業計画を作るための数値は示されていません。店舗網の広がりは確認材料の一つですが、それだけで個々の出店条件や採算性を判断することはできません。

実務上の要点は、まず希望する形態を「新規サロン」「動物病院内」「既存店舗内」に整理し、その条件に合う費用、人員体制、研修内容を確認することです。営業中の加盟店と出店予定店の内訳も確かめたうえで、自分が担う運営業務と本部支援の範囲を具体化することが、加盟検討の第一歩になります。